2022年上期家電市場成長戦略ウェビナー録画版
強まるインフレ傾向下での成長シナリオ
～スピード感をもって取り組むべきこと〜
2019年の消費税率アップ前の駆け込み需要と、その反動懸念をはね返す2020年の巣ごもり需要やテレワーク需要の恩恵を大きく受けた家電業界でしたが、2021年半ば過ぎからは不安定な景気動向の中で市場の調整に苦慮する厳しい年となりました。2022年も引き続き原材料の高騰やサプライチェーンの混乱等の不確定要素を抱えており、より一層スピード感を持った経営が求められます。さらに企業のDX化と同様に、市場のDX化も進んでおり、既存メディアのみならずSNSで話題となった商品はすぐに品切れを起こすようになってきています。
2022年2月17日(木)に開催した家電市場ウェビナーでは、2022年の家電市場と家電量販企業の動向予測を踏まえて、メーカーとして取り組みを強化しておくべきマーケティング戦略をご提案しました。この度多くのご要望に応じて録画版をご用意しました。是非お申し込みください。
ウェビナー録画版概要
| 視聴価格 | 18,000円（税込） |
|---|---|
| 収録時間 | 1時間48分 |
| お問い合わせ窓口 | ウェビナー録画版事務局 担当：羽方(ハガタ)、鈴木 E-mail：seminar@cross-fd.co.jp |
サンプルをご覧ください
お申し込みから視聴までの流れ
講師紹介
株式会社クロス 代表取締役 / 流通戦略・営業戦略コンサルタント
プログラム
| 1部 | 1部 景気動向、消費動向、家電市場動向
1.2021年の分析から2022年を考える
①景気動向 2.2022年の家電市場動向予測
①AV家電市場 3.家電量販企業の業績関連から市場を見る
①リフォーム市場 4.2022年の家電行事カレンダー
①1～6月の主な行事 |
|---|---|
| 2部 | 2部 2022年度の家電量販企業動向
1.家電量販企業の2021年度の決算予測
①ヤマダHD 2.家電量販企業の2022年度の売上目標と戦略
①ヤマダHD 3.2022年度に取り組みたいマーケティング戦略
①O2O(オンラインtoオフライン)戦略 – 質疑応答 – |
お申し込み
１．利用目的について
皆様の個人情報は、株式会社クロスの問い合わせ業務の遂行を目的として利用させて頂きます。
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弊社が個人情報保護管理体制について一定の水準に達していると認めた委託者に対し、１．に記載した利用目的の範囲内で、個人情報を委託させて頂くことがあります。
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法令に定められた以下の場合を除いて、皆様の個人情報を第三者に提供することはございません。
（法令に定められた事項
１）予め、本人に必要事項を明示又は通知し同意を得ているとき
２）法令に基づく場合
３）人の生命、身体又は財産の保護のために必要でご本人の同意を得ることが困難なとき
４）公衆衛生の向上又は児童の健全な育成推進のために必要である場合で、ご本人の同意を得ることが困難なとき
５）国若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法定事務の遂行に協力する場合で、ご本人の同意を得ることで当該事務の遂行に支障を及ぼすとき。
万が一、皆様の個人情報を第三者に提供する場合は、事前に以下の事項を皆様に通知し、同意を取得します。
１）第三者に提供する目的
２）提供する個人情報の項目
３）提供の手段又は方法
４）当該情報の提供を受けるもの、又は提供を受けるものの組織の種類、および属性
５）個人情報の取扱いに関する契約がある場合はその旨
6．共同利用について
皆様の個人情報を共同利用することはございません
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法令に定められた以下の場合を除いて、皆様には、ご本人の個人情報の利用目的の通知、開示、内容の訂正、追加又は削除、利用の停止、消去及び第三者への提供の停止を求める権利があります。これらの権利行使については、ホームページ上の「個人情報の開示等の請求方法」に記載された手順で、弊社窓口に御請求ください。 （通知の場合の適用除外）
１）利用目的を本人に通知、又は公表することにより、本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害する恐れがある場合
２）利用目的を本人に通知、又は公表することにより、当社の権利、又は正当な利益を害する恐れがある場合
３）国の機関、又は地方公共団体が法令の定める事務を遂行するに当たり、協力する必要がある場合で、利用目的を本人に通知し、又は公表することにより、事務の遂行に支障を及ぼす恐れがある場合
４）既に、開示対象個人情報の情報名や利用目的等の必要事項を本人の知り得る状態に置いている場合
（開示、及び利用の停止、消去及び第三者への提供の停止の場合の適用除外）
１）本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利権益を害する恐れがある場合
２）当社の業務の適正な実施に著しい資料を及ぼす恐れがある場合
３）他の法令に違反することとなる場合 ９．個人情報提供の任意性について
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