2024年上期の家電業界は、短い梅雨と猛暑の影響でエアコンや冷蔵庫を求めるお客様が増加し、家電量販企業の業績は回復してきています。しかし、家電市場を長期の視点で考えると「人口減」、「高齢化」、「労働人口の減少による消費減」など、厳しい環境が続くことが予測されます。厳しい環境の中で、家電メーカーは限りある経営資源を成長する分野を選んで投資するようになっています。

今回の家電市場戦略セミナーは、家電メーカー様の経営資源の投資を加味して大きく３つのテーマを設けました。

1.【家電量販企業】2024年上期の市場はどのように変化したか、家電量販企業は経営戦略としてどのようなことにとり組んでいくのか、伸びる企業はどこか
2.【家計消費】家計調査から家電消費が伸びている地域、年代、所得層はどこか、どの地域、階層を狙うと良いのかを見る
3.【家電市場】伸び悩む家電市場の中で有効なマーケティング戦略は何か、指定価格制度の評価と価格戦略、Web連動戦略をどのようにすれば良いのか

今回は、【家電量販企業】、【家計消費】、【家電市場】という３つの視点から分析してマーケティング戦略を深堀りしたいと考えています。

特にメーカーの指定価格制度の開始から４年が経過し、指定価格制度を導入した企業、指定価格制度を検討中の企業も増えてきました。指定価格制度がメーカーのマーケティング戦略や家電量販企業に与えた影響等もご報告したいと考えています。久しぶりに会場でのセミナーとなります。皆様の元気なお顔を拝見するのが楽しみです。皆様のご参加をお待ちしています。