デジタルカメラは、台数と金額がまったく違う動きをしてきた市場です。世界に向けた総出荷台数のピークは2010年の121,463千台で、2025年は9,439千台と15年で13分の1以下になりました。一方で出荷金額は2020年の4,201億円を底に増加が続き、2025年は8,806億円と5年で2.1倍です。1台あたりの平均単価も2010年の13,500円から2025年は93,300円へと約6.9倍になりました。数が減りながら金額が増える市場に変わっています。

縮小の中身はスマートフォンとの棲み分けです。日常のスナップが置き換わり、安価なコンパクトカメラの需要は失われました。レンズ一体型の総出荷台数は2008年の110,070千台から2023年には1,722千台まで縮んでいます。残ったのはスマートフォンでは撮れない写真を求める層で、一眼レフからミラーレスへの置き換えが進みました。2025年のミラーレスは6,311千台と過去最高、一眼レフは691千台です。

流れがもう一度変わったのが2023年以降です。縮み続けていたレンズ一体型が反転し、2025年は2,437千台（前年比129.6%）、金額は1,515億円（同148.9%）と台数以上に金額が伸びました。高倍率ズームや動画撮影に対応した製品が中心で、かつての低価格なコンパクトカメラとは価格帯が違います。なおCIPAの主統計は世界向けの総出荷で、日本向けは2025年で996千台と1割強にすぎません。2026年1月出荷分から参加企業が増えたため、2026年の前年同月比にはその増加分が乗っています。数値は一般社団法人カメラ映像機器工業会（CIPA）の公表値で、月別の平均単価のみ弊社算出です。