家電量販上位7社の売上高合計は、2025年度に6兆5,662億円と過去10年で最高を更新しました（なお、ビックカメラは会社予想値、ヨドバシカメラは弊社推測値を使用しています）。2016年度の約5兆1,507億円から9年間で約27%拡大しており、業界全体として着実な成長軌道を描いています。前年度（2024年度：約6兆1,826億円）比でも約6.2%増と、コロナ特需の反動で落ち込んだ2021〜2023年度の調整局面をしっかりと抜け出した形です。 企業別に見ると、最も存在感を増しているのがノジマです。2016年度の約4,321億円から2025年度には約9,828億円へと、9年間で約2.3倍に拡大しました。M&Aによるグループ拡大が成長の主軸で、1兆円の大台到達が現実的な射程に入ってきています。ビックカメラは2025年度の会社予想で1兆220億円と、初めて1兆円の大台を突破する見通しです。都市型大型店舗とECの両輪戦略が結果に表れており、実績値の確定が注目されます。業界首位のヤマダHDは2020年度の約1兆7,525億円をピークに一時調整しましたが、2025年度は約1兆6,918億円と前年比3.8%増で回復基調が続いています。 エディオンは2025年度に約7,937億円と前年比3.3%増で着実に伸ばし、ケーズHDも約7,577億円と前年比2.6%増で続きました。ヨドバシカメラは弊社推測値ながら2025年度に約8,815億円と前年（約8,162億円）比で約8.0%増と、7社の中でも高い伸び率を記録しています。なお、ヨドバシカメラの数値は弊社推測値であり、会社発表があり次第更新します。Joshinは約4,367億円と前年比約8.3%増と健闘しており、関西地盤の強みが続いています。 全体として、かつてヤマダHDが圧倒的なシェアを占めていた構図から、ノジマ・ビックカメラ・ヨドバシカメラの追い上げにより上位の差が着実に縮まっています。特にビックカメラの1兆円突破見通しとノジマの1兆円接近は、業界の競争地図が塗り替わりつつあることを示す象徴的な動きです。今後はEC・リフォーム・保険など非家電領域での収益多様化が、各社の成長力の差を分ける重要な焦点になりそうです。