【結果】 7月は6社すべてが前年同月を上回り、6月の全社前年割れから一転した。序列はケーズHD115.8%が最も高く、以下エディオン全店115.6%、Joshin114.9%、ヤマダHD（デンキセグメント）110.9%、ビックカメラ単体108.5%、コジマ全店106.8%の順。6月に最も浅い下げにとどまったビックカメラ（97.0%）が7月は下位に回り、6月最下位のコジマ（85.8%）は7月も最下位と、振れ幅の大小がそのまま順位に表れた。エアコンは開示4社すべてが135%を超え、Joshin154.9%、エディオン153.6%、ケーズHD138.8%、コジマ135.8%と、6月の65.8〜88.6%から急反発している。7月は前年との土日祝の差がなく、6月の日曜1日減（約▲2.0%）のような暦要因の下押しもなかった。

【当社分析】 6月から7月への戻し幅を見ると、Joshinが26.8ポイント、ケーズHDが25.5ポイント、エディオンが23.5ポイントと大きい一方、ビックカメラは11.5ポイントにとどまる。同社は6月の下げも6社で最も浅く、上下どちらの局面でも振れ幅が小さい。時計・玩具・酒類などの「その他の商品」や情報通信機器が売上に占める割合が大きく、そのぶんエアコンの好不調が全体を動かす力が弱いためだ。エアコン以外に売上の柱を持つ企業ほど、季節商品の波に業績が引きずられにくい。5月・6月にも触れたこの構造は、相場が下げから上げに転じても変わらず働いている。同じ数字の動きでも、「何%動いたか」ではなく「何が動かしたか」で読む必要がある。

ケーズHDが115.8%まで伸びた背景には、猛暑の地域差に加えてもう一つの要素がある。同社は8品種のうち6品種が前年を上回り、理美容・健康113.4%、洗濯機110.1%、テレビ108.7%、調理家電108.0%、6月に83.4%まで落ちた冷蔵庫も103.6%とプラス圏に復帰した。エアコン一本足ではなく生活密着型のカテゴリーが揃って伸びたことが、西日本の猛暑を最も素直に取り込めるエディオンをわずかに上回った要因とみられる。エアコンの背景にある2027年4月の省エネ基準引き上げを見据えた駆け込み需要（エアコン2027年問題）は、4〜7月累計で各社135〜144%と足並みがそろっており、需要そのものは全国で積み上がっている。月ごとの乱高下は天候が出方を揺らした結果であって、需要の総量が地域で偏っているわけではない。

なお4〜6月期の決算はすでに出そろい、ヤマダHDは売上高11%増・純利益13%増、ケーズHDは純利益が約2倍と、増収に増益が伴っている。売上が伸びた局面で販促値引きや原価高騰にマージンを削られていないかは毎月の論点だが、少なくとも第1四半期についてその兆候は確認できない。店舗数では、ケーズHDが7月に福岡県へ小倉東インター店（売場面積5,016㎡）を出店して557店となり、3月末の556店を上回った。対照的にヤマダHDは927店（7月は出店0・退店1）で、4〜7月の売場面積増減も+4,846㎡と前期の+29,542㎡から大きく鈍化している。同じ増収局面でも、店舗網を広げにいく企業と絞り込む企業に分かれている。