【結果】 8月は6社中3社が前年を上回り、3社が下回りました。序列はJoshin103.6%を先頭に、ビックカメラ単体102.2%、エディオン全店100.7%、ケーズHD99.5%、コジマ全店99.1%、ヤマダHD（デンキセグメント）97.5%の順です。6社の開きは6.1ポイントで、7月の9.0ポイントから縮小しています。7月からの下げ幅はケーズHD16.3ポイント、エディオン14.9ポイント、ヤマダHD13.4ポイント、Joshin11.3ポイントに対し、コジマ7.7ポイント、ビックカメラ6.3ポイントと、7月に大きく伸びた企業ほど落ち幅が大きくなっています。土日祝の前年差はコジマ・ヤマダHDともになく、暦の影響はありません。品種別では、エアコンが平均95.6%と前年割れに転じた一方、テレビ106.3%、携帯電話127.8%が伸び、パソコンは65.1%まで低下しました。

【当社分析】 8月の数字を読むうえで最初に置くべきは、前年の水準です。2025年8月の6社は103.4〜110.7%と全社がプラスで、7月（90.9〜98.3%）とは比較の高さがまったく違いました。品種でも同じことが起きています。エアコンの前年8月は開示4社平均104.1%、パソコンは157.9%です。今年8月のエアコン95.6%は、前年をやや上回る水準を相手にした結果であり、7月の145.8%が前年78.6%という低い基準に対する数字だったのとは意味が異なります。同じ前年割れでも、需要が減ったのか比較対象が高かったのかで読み方は変わります。

エアコンについては、前年の東京都の購買助成拡充という具体的な要因が二社から示されました。東京ゼロエミポイントは2025年8月30日から対象と支給額が広がり、前年8月末の販売を押し上げています。制度自体は2027年3月末まで続くため需要が消えたわけではありませんが、月次の前年比では反動として表れます。これに東日本の気温低下が重なりました。前年8月は関東甲信地方が月平均気温の記録を更新した記録的な暑さでしたが、今年の東日本は平年並です。西日本で記録が更新される一方、東日本が平年並という組み合わせは、店舗網が東日本に厚い企業ほど不利に働きやすくなります。ヤマダHDが季節商品について西日本で前年を上回ったが東日本は低調と説明しているのは、この構図を示しています。

そのうえで当社が注目するのは、4月から7月にかけての大幅な伸びが需要の前借りだった可能性です。エアコンの開示4社平均は5月に221.9%と4社すべてが200%を超え、7月も145.8%でした。2027年4月の省エネ基準引き上げを控えた買い替えが早い段階から動いた分、夏の終盤に伸びが鈍るのは想定の範囲内です。記録的な猛暑という追い風があってなお前年を下回った事実は、この見立てを補強していると考えます。ただし1カ月の数字で判断するのは早く、9月以降の推移を確認する必要があります。

エディオンのELS事業（リフォーム計）は96.3%と、4月以降で初めて前年を割りました。エアコン107.7%で開示4社の最高だった同社でも、季節家電の来店をリフォームなどの周辺事業に繋ぐ動きは8月に鈍っています。エアコン需要が一巡したあと、来店の減少が周辺事業にどう波及するかは、反動局面での体力差として見ておく必要があります。

ヤマダHDの97.5%は、他社と同じ物差しで比べるべきではありません。同社は8月度について、退店の影響で売上高に対し約1.0%、前年の大型店開業の反動も含めると約3.0%の低下影響が生じたと開示しています。この分を差し引くと実質は100%前後とみられ、数字の低さには店舗政策の影響が大きいと考えられます。売場面積の増減も4〜8月累計で+3,457㎡と、前期の同時期（+47,307㎡）から大きく縮んでいます。一方でビックカメラは8月29日に浦和西口店を開業しました。ケーズHDは退店1で8月末556店と7月末から1店減り、Joshinは222店で変わっていません。増収の勢いが一巡したなかで、店舗網への投資姿勢の違いが表れつつあります。