エディオンが6社首位、Joshinは前年の優勝セール反動で82.8%

【結果】 9月は6社中3社が前年を上回り、3社が下回りました。8月に首位だったJoshin（82.8%）が最下位に転じ、6社の開きは6.1ポイントから20.2ポイントへ広がりましたが、Joshinを除く5社は6.0ポイント差に収まります。前月から水準を上げたのはエディオン・コジマ・ビックカメラ、下げたのはヤマダHD・ケーズHD・Joshinです。暦はヤマダHD・コジマがともに祝日の前年差+1日と開示しており、プラスに働いたとみられます。品種別では、エアコンが開示4社平均76.3%と8月の95.6%からさらに低下し、パソコンは46.3%、冷蔵庫・洗濯機は94.7%、テレビは104.1%、携帯電話は134.1%でした。Joshinは携帯電話135.4%を除く全品種が大幅な前年割れです。

【当社分析】 Joshinの82.8%は、他の5社と同じ物差しで並べるべき数字ではありません。同社は9月の概況を開示していないため以下は当社の見方ですが、関西を地盤とする同社の前年9月はグループ計135.7%で、9月7日に決まった阪神タイガースのセ・リーグ優勝を受けた記念セールが効いていました。今年の優勝決定は10月3日、セールは10月4日から30日までとなり、9月には前年の反動だけが残ったとみられます。これは水準の崩れではありません。今年と前年の前年同月比を掛け合わせて2年前と比べると、Joshinは112.4%で6社のうち最も高くなります（ビックカメラ110.2%、エディオン104.5%、コジマ104.3%、ケーズHD101.5%、ヤマダHD99.4%）。Joshinを除く5社も97.0〜103.0%で、8月の同じ5社（97.5〜102.2%）から大きくは動いていません。同じ形は前回の優勝時にも出ています。阪神が優勝した2023年9月の同社は121.0%、反動が出た2024年9月は72.8%でした。注目したいのは品種の内訳です。2024年9月はテレビ57.0%、エアコン70.5%と落ち込む一方、携帯電話だけが106.4%と前年を上回りました。今年も携帯電話135.4%だけが伸びています。優勝セールのような地域イベントは来店を増やしますが、キャリアの販売施策で動く携帯電話はその恩恵を受けにくいようです。

エアコンの76.3%は、天候だけでは説明がつきません。概況を開示している3社はそろって天候を挙げており、ヤマダHDは「東京など降雨日数が例年以上となった地域では、夏物商品の販売が鈍化した」、コジマは「天候不良が長く続いた」、ビックカメラは「天候不順の影響」と説明しています。ただし気象庁の記録を見ると、降水量と日照時間は西日本太平洋側でも「多かった」「かなり少なかった」で、東西で分かれたのは気温のほうです（西日本が高く、東日本は平年並）。4社の数字を2年前と比べても、ケーズHDとエディオンがともに95.2%、Joshinが95.7%、コジマが89.2%で、地盤の東西では並びません。各社の差を生んでいるのは、天候よりも前年の水準です。前年9月のエアコンはケーズHD129.9%、コジマ137.9%、Joshin149.6%と高く、エディオンだけが92.3%と前年割れでした。今年エディオンが唯一のプラスになったのは、比較の相手が低かった分がそのまま出たためとみられ、販売力の差と結びつけることはできません。そして記録的な天候ではなかった2026年6月も、4社平均は75.3%と9月とほぼ同じ水準でした。天候は押し下げの材料の一つではありますが、4月・5月・7月はいずれも4社平均が145%を超えており、この伸びが需要を前倒しした影響も続いているとみています。

パソコンの46.3%は、4社がそろって開示している2021年4月以降で最も低い水準です。ただし前年9月の開示4社平均が222.7%だったことを踏まえる必要があります。コジマは9月の月次速報で、パソコンの前々年比を107.2%と開示しています。他の3社は2年前比を開示していませんが、今年と前年の前年同月比を掛け合わせて当社で試算すると、いずれも89〜102%の範囲に収まります。需要そのものが消えたのではなく、Windows 10サポート終了前の特需の分が落ちた、という読み方が実態に近いと考えます。もっとも、2年前の2024年9月は4社とも前年割れだった月であり、戻った先の水準自体が高いわけではありません。

ヤマダHDの97.0%は、祝日が1日多い暦のプラスがありながら前年を下回りました。同社は概況で、Windows 10サポート終了前の特需の反動によるパソコンの大幅減とゲーム機の低調を挙げ、これらが全体の実績を押し下げたとしています。加えて9月度は、退店で約1.0%、前年の大型店開業の反動も含めると約4.0%の低下影響が生じたと開示しました。この押し下げは8月の約3.0%から広がっています。この分を差し引けば実勢は前年並みとみられ、97.0%という数字の低さは、需要よりも商品構成と店舗政策によるところが大きいと考えられます。